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支払いの延滞
クレカが解約される原因で一番よくあるのが、この「支払いの滞納」。引き落とし日に請求額の引き落としができず、その後の警告も無視し続けると強制解約になる。
引き落としができなかったらすぐ強制解約...と、なるわけではなく、その後指定の口座に請求金額を振り込めばその後も普通にクレカを使うことができる。カード会社によっては再引き落とし日が設けられている場合があるので、その場合は引き落とし口座にお金を入れとこう。
実は僕も一度だけ滞納してしまったが、その後の再引き落とし日までにお金を振り込んでことなきを得たという経験がある。すぐに対応すれば特に影響なくカードを使い続けられるし、クレカの新規発行もできてるのでそこまで過剰に心配しなくても大丈夫。
何ヶ月も放置し続けなければ強制解約になることはないので、間違えて滞納してしまったのならさっさと対応しよう。
他の借金を滞納していた
カードの引き落としは滞納しなくても、その他の借金を滞納していればクレカが強制解約になることがある。
例としては「消費者金融」「奨学金」「携帯電話の利用料」。これらの取引記録はクレジットカードの審査に使うのと同じ信用情報に記載されるので、滞納すると信用情報に傷がついてしまい、結果的にクレジットカードが強制解約になってしまう可能性がある。
クレジットカードの支払いさえどうにかすればいいと言う話でなく、その他の借金もしっかりと返済するようにしよう。
現金化
クレジットカードの現金化も強制解約の原因になる。
クレジットカードの現金化とは、換金性の高い商品を購入してそれをフリマサイトや現金化業者を使って売却、現金を受け取ることをいう。あくまで、明らかに換金する目的で商品を購入した場合に当てはまるので、ただ商品を購入するだけでは現金化を疑われることはない。
これは別に違法というわけではないが、大抵のカード会社は規約で現金化を禁止している。本来であれば、クレカを使って現金を得るにはキャッシング枠やカードローンを使う必要があるのに、正規外の方法で現金を得ているからだ。
もし利用履歴に現金化目的の利用があると見受けられた場合は、最悪、強制解約となる可能性があるので利用しないようにしよう。
強制解約になると
もし仮に強制解約になってしまった場合、大抵の場合はブラックリスト入りとなってしまい、今後新しいクレジットカードの発行やローンなどの審査が通らなくなってしまう。
この事故情報は5年から７年の間残り続けるので、その間は上記のことは難しいと思って欲しい。
しかし、強制解約は数ヶ月以上の滞納や規約違反などをしなければなることはないので、もしうっかりで滞納とかをしてしまったのならさっさと対応するようにしよう。
